イベント時の救護場所をのぼり旗でアピールする

混雑したイベントの場において、救護が必要となる人が出ることはしばしばあります。競争率が高い

大きなイベントになればなるほど、利用者は多くなります。
イベントに参加した場合、救護場所がどこにあるのかを、
自ら率先して事前確認をする人は決して多くありません。

しかし、万が一救護が必要となった際は、すぐに向かわなければなりません。

ここで役立つのがのぼり旗を活用したい

のぼり旗が一番広告

 

のぼり旗は、「ここが救護場所です」という目印となります。
また、離れているところであれば、矢印や目的地までの
距離を記載するだけで、そこに辿り着くための道案内にもなります。

のぼり旗を作ろう一般的に用いられるお店のものと違い、
ひと際目立つ布地や文字のものを使う必要があります。

緊急時は慌てているので、体調不良になってしまった人や
負傷者本人はもちろんのこと、周りの人も冷静に探すことが困難となります。

そのため、救護場所を知らせるのぼり旗は、パッとひと目で
わかるように目立たせなければなりません。

イベント救護は早期対応が肝心!

イベント救護の役割は、そこで治療や手当を行うことが
可能な場合は、出来る限り早急に治療や手当を行うことにあります。

イベント救護に求められるのは、早期対応になります。
治療や手当などが困難な症状の場合でも、救急車が到着するまでの間の
適切な応急処置等の早期対応をしなければなりません。

どのような症状の患者が来るか予想もできません。
どのような症状の患者が来ても柔軟に対応できるように、
事前に綿密な細部に渡った救護計画を作成しておく必要があります。

それぞれのスタッフの役割分担などを事前に決めておくことも必要です。

特にイベント救護の場合は、事前に救護場所の届け出などの
関係部署への提出が必要になる場合もあります。

図面での提出となる場合が多く、実際に現場では
混乱してしまうことも考えられます。

駆け付けた救急隊が救護場所へ迷うことなく駆け付けることが
できるようにするためには、のぼり旗などの設置が必要となるでしょう。

イベント参加者への目印となるだけでなく、緊急時の
救急隊の目印にもなります。

また、大きなイベント時の救護場所は、小さい子供などの
迷子センターとして使われることも多いです。

子供が迷子になって探しているお父さんお母さんも、
「救護場所」ののぼり旗を目印に子供を探しに来るはずです。

回転灯の色の使い分け!危険周知・注意喚起など意味は様々

回転灯は様々な場所で活用されています。
照明器具の一種で、注意を呼びかける警告灯や看板の装飾としても採用されます。
工事現場など危険な場所に設置することで、部外者の侵入も防ぎます。

日本では道路交通法および関連法令によって、自動車が使える回転灯の色が決まっています。
赤色は緊急自動車や消防用車両に使用します。
緊急自動車というのは、救急車など緊急用務のために運転する政令で定められた自動車です。
緊急自動車は、基本的に赤色の回転灯とサイレンを装備しています。

黄色は道路維持作業用の自動車が付けています。
道路の維持や修繕などの作業に従事する際に利用します。
緑は保安基準の緩和を受けた3m以上の幅を持つトレーラーや特殊車両の誘導車に使います。

特殊車両の誘導車とは、特殊車両通行許可や警察署許可の取得条件に必要な当該車両を誘導する車両になります。
誘導車両は大型のステッカーを張るなど誘導者だと外見でわかるようになっています。
利用時は、警察署が走行時間や走行ルートを指定するケースもあります。

緑色の回転灯を点灯できるのは、運送事業者が自分の会社で使っている特殊車両を誘導する場合だけです。
紫色は停止中の故障車両に使うて意思表示灯になります。
青色は自主防犯活動用自動車に使います。
自主防犯活動用自動車は、防犯パトロールカーとも呼ばれます。

一般自動車は法令により回転灯の装備を禁止されていますが、2004年からは所定の届け出をして認可を受ければ青色の回転灯を自動車に装備できるようになっています。
刑法犯の認知件数が多くなったことから、自主防犯活動団体への支援強化が閣議で決まります。

緊急車両のように回転灯を装備することで防犯効果が上がるという意見が多数あったため、国土交通省と警視庁が青色回転灯の装備についての取り扱いを発表します。

認可を受けた車両は、道路運送車両法の規制の対象外となります。

自主防犯パトロールはボランティア活動の一種で活動資金に余裕がない団体が多いため、自治体の中には青色の回転灯を付けた車両を防犯団体に貸し出すところもあります。

自主防犯パトロールは各校区の町内会や自治会の役員、小学校などのPTAなど無償のボランティアにより維持されているケースが目立っています。

申請はパトロール地区を管轄する警察署で行い、パトロール実施者証が交付された場合は、約2年ごとに青色防犯パトロール講習を受講します。

証明書が発行されたら、15日以内に自主防犯活動用自動車の記載を自動車車検証に受けます。